SEOは外注するべき？費用相場や業者の選び方・失敗・成功事例を解説

社内にSEOの実務を担当できる人がいない企業は、外注によって施策を計画どおりに進めやすくなります。SEOの作業はキーワード調査から技術的な改善、記事の制作まで範囲が広く、兼任の担当者1人ですべてを担うのは難しいためです。多くのSEO業者は、サイトの構成の見直しや技術的なアドバイス、コンテンツの開発を請け負っています。

ただし、小規模なローカルビジネスであれば作業の多くを自社で行えるというのがGoogleの見解です。外注を決める前に、自社で対応できる作業と専門家に任せたい作業を分けておけば、依頼範囲を必要以上に広げずに済みます。

（出典：Google 検索セントラル「SEO 業者の利用を検討する」）

中長期的にSEO施策へ取り組む予定がある企業は、外注先と継続して改善を続けることで成果に近づけます。Googleは、サイトの変更が検索結果に反映されるまでの期間は数時間から数か月と幅があるとしており、効果の有無は数週間待ってから確認することを推奨しています。

（出典：Google 検索セントラル「Google 公式 SEO スターター ガイド」）

SEOコンサルティング会社との契約期間も半年以上が一般的なので、中長期的な改善に向いています。一方で、短期間で問い合わせを増やしたい場合は、SEOの外注よりもリスティング広告など即効性のある手段を優先したほうがよいケースもあります。

検索からの流入に期待できる商材を扱う企業は、SEOの外注費用を回収できる見込みを立てやすくなります。SEOは興味を持って検索したユーザーを自社のページに集める施策であり、購入前に比較や情報収集が行われる商材ほど、検索経由の問い合わせや購入が生まれやすいためです。

反対に、市場がまだ存在しない新技術や、トイレットペーパーなど購入時に情報収集されにくい低関与商材では、SEOの外注で成果を出すのは困難です。外注を検討する段階で、自社の商品名やカテゴリ名がどの程度検索されているかをキーワード調査ツールで確認しましょう。

コンサルティング型は、サイトの現状分析や競合調査をもとにSEOの戦略を立て、改善策を提案する会社です。成果が出やすいキーワードの選定や、サイト内の導線設計、外部リンクの獲得方法の提案などを依頼できます。

コンサルティング型が向いているのは、施策を実行する人手は社内にあるものの、何から手を付けるべきか分からない企業です。提案を受けても社内で記事制作やサイト改修を実行できなければ成果は出にくいため、実行を担う担当者と工数を確保できるかを外注の判断基準にしましょう。

運用代行型は、記事の制作やリライト、オウンドメディアの運用など、SEO施策の実行を代わりに担う会社です。コンテンツSEOに社内で取り組むには専門スキルを持つ担当者の確保と育成が必要ですが、運用代行型に依頼すれば社内の体制を整えずに記事の制作に着手できます。

運用代行型が向いているのは、狙うキーワードや方針はある程度決まっているものの、記事を制作する人手が不足している企業です。記事制作は得意でも技術的なサイト改修には対応していない会社もあるため、自社の課題が記事不足なのか技術面なのかを見極めてから依頼することが大切です。

ツール提供型は、キーワード調査や順位計測、競合分析などを行うSEOツールを開発・販売する会社です。分析結果をもとに施策を考えて実行するのは、自社の担当者になります。

ツール提供型が向いているのは、社内に施策を判断できる経験者がいて、調査や計測の手間を減らしたい企業です。社内にSEOの経験者がいない場合は施策の質が低くなる可能性があるため、まずは社内の担当者にスキルがあるかどうかを確認しましょう。

（出典：株式会社PLAN-B「【早見表あり】SEO対策の費用相場・見積もり時の注意点を解説」）

広告代理店型は、リスティング広告などの運用を主な業務としながら、SEOの支援もあわせて手がける会社です。広告とSEOを同じ窓口に任せられるため、広告で反応の良かったキーワードをSEOの記事テーマの候補にするといった連携も可能です。

ただし、Googleは、Googleに広告を掲載しても検索結果でのサイトの表示状況には影響しないと明言しています。広告代理店型に依頼する場合は、SEOを専門に担当する部署や担当者がいるかを確認し、広告の出稿量と検索順位を結び付けて説明する会社は避けてください。

（出典：Google 検索セントラル「SEO 業者の利用を検討する」）

Webサイト全体を調査・分析して企画・実施・検証・改善のPDCAを繰り返し、総合的なコンサルティングを行います。コストはかかりますが、良質なSEO対策会社に出会うことができれば、高いSEO効果が見込めます。

総合SEOコンサルティングの料金相場・料金形態・目的・施策内容は、下記の通りです。

総合SEOコンサルティングの費用は、サイト規模と支援に含まれるコンテンツの量によって上下し、大規模サイトでは月額100万円を超える場合もあります。狙うキーワードの競合性も金額を左右する条件です。金融、SaaS、人材、医療など競争の激しい業界ではより高度な戦略が求められ、コンサルティング費用が高くなるケースがあります。

コンサルティング費用とは別に記事1本ごとの制作費がかかる契約も少なくないため、見積もりでは記事制作やサイト改修の作業が月額料金に含まれるかを確認しましょう。

SEOサイト設計コンサルティングでは、Webサイト全体を調査・分析して改善策を提案します。また、新しくWebサイトを設計する際は、調査・分析に加えて企画・設計を行います。

SEOサイト設計コンサルティングの料金相場・料金形態・目的・施策内容は、下記の通りです。

SEOサイト設計コンサルティングの費用は、設計するページ数が多いほど高額になります。数百〜数千ページに及ぶ大規模サイトでは、キーワードの洗い出しやカテゴリ構成の検討範囲が広がり、100万円以上になることもあります。

サイト設計コンサルティングを依頼するのに適した時期は、サイトの新規開設やリニューアルの計画段階です。Googleも、サイトの再構築や新しいサイトの開設を計画しているときを、SEO業者の利用を開始する最適なタイミングに挙げています。

（出典：Google 検索セントラル「SEO 業者の利用を検討する」）

コンテンツSEO対策とは、ユーザーが求めている情報を検索結果に反映させようとする、Googleのアルゴリズムに対応するコンテンツを作成して、上位表示を狙う対策です。

コンテンツSEO対策の料金相場・料金形態・目的・施策内容は、下記の通りです。

コンテンツSEO対策の費用は、記事本数と1記事あたりの単価によって決まります。SEO記事の単価は1本3万〜5万円程度が目安で、1本5万円の記事を月4本依頼すれば月額20万円です。狙うキーワードの競合度が高い場合や必要な記事数が多い場合は費用が上がるため、対策するキーワードの数を決めてから見積もりを依頼しましょう。

内部SEOとは、Webサイト内部のタイトル、説明文・画像の最適化、HTMLタグの最適化、URL構造の最適化、表示速度の最適化など、Webサイト内部の要素を改善する対策です。

内部SEO対策の料金相場・料金形態・目的・施策内容は、下記の通りです。

SEO内部対策とは？効果的な施策と実践手順・成功事例まで徹底解説

SEO内部対策とは、検索エンジンとユーザー双方にわかりやすいサイトを構築する施策です。効果的な手法・実践手順・成功事例まで網羅的に解説します。

内部リンクとSEOの関係性｜効果的なリンクの種類と設置ポイント

内部リンクは、検索結果の上位表示を目指すSEOにおいて重要な施策です。今回は、内部リンクとSEOの関係性や設置するポイント、さらに設置時の注意点も詳しく解説します。内部施策を進めるための参考として、ぜひ当記事をご覧ください。

内部SEO対策の費用は、サイトのページ数と改修が必要な範囲によって上下します。サイト全体の技術的な問題を洗い出すサイト診断は10万円前後から依頼できることが多い一方、URL設計やリダイレクト設定を含む大規模な構造改善では数十万円単位の費用がかかります。改善提案のレポートを納品する契約では、CMSへの反映やコード修正を社内で対応する必要があり、改修作業を依頼すると別途費用が発生する点に注意してください。

外部SEOとは、被リンクやサイテーションを増やし、外部のWebサイトからの評価を高める対策です。外部SEO対策の料金相場・料金形態・目的・施策内容は、下記の通りです。

被リンクとは、外部のWebサイトから自社のWebサイトのリンクを貼ってもらうことです。Googleでは、ランキングを上げる目的で金銭などと引き換えにリンクを売買する行為を、リンクスパムとしています。

（出典：Google 検索セントラル「Google ウェブ検索のスパムに関するポリシー」）

また、サイテーションとはネット上で企業名、Webサイト名、電話番号などが言及・引用されることを意味します。

外部リンクとは？被リンクの増やし方やスパムサイトの見つけ方も紹介

当記事では、外部リンクの種類・効果・重要性や、SEOに最適な外部リンクを増やす方法を分かりやすく解説します。また、低品質な外部リンクの見つけ方や、削除・否認する方法も紹介するため、ぜひ参考にして下さい。

サイテーションとは｜被リンクとの違い・SEOとMEO効果・獲得方法

当記事では、サイテーションの概要や被リンクとの違い、SEO・MEO効果について解説します。また、サイテーションの確認方法や、サイテーション獲得するためのポイントも紹介するため、サイテーションについて知りたい方はぜひ参考にして下さい。

外部SEO対策の費用を左右するのは、被リンクの獲得に向けた調査や施策の範囲です。ただし、ランキング目的で被リンクを購入する行為はGoogleのポリシー違反にあたり、掲載順位が下がることがあるため、リンクの購入をすすめる業者への依頼は見送ってください。

コンサルティング型のSEO会社の費用相場は、月額10万〜50万円程度です。中小企業向けでは月額10万〜20万円のプランが多く、サイト規模が大きい場合や競合が強い業界では月額50万円以上になるケースもあります。

金額を左右するのは、分析対象のページ数と、定例会議やレポートなど支援に含まれる範囲です。コンサルティング型の月額料金には記事制作やサイト改修の作業が含まれない契約もあるため、提案書で支援範囲を確認してから比較しましょう。

運用代行型のSEO会社に記事制作を依頼する場合、費用相場は1本3万〜5万円程度、月額では10万〜30万円程度です。記事制作会社の多くが最低発注本数を設けているため、月額費用は記事単価と本数の組み合わせで決まります。

記事単価を上下させるのは、文字数と専門性です。3,000字程度の一般的なコラムは5千円〜3万円前後、専門知識を要する技術解説やインタビュー記事は3万〜10万円程度が目安になります。構成案の作成やディレクションが別料金になる会社もあるため、見積もりの内訳で1本あたりの総額を確認してください。

ツール提供型のSEO会社の費用相場は、無料～月額10万円程度です。料金は、ツールに搭載された機能の範囲によって変わります。

順位計測に特化したツールは無料から月額1万円程度、キーワード調査から競合分析までをまとめたオールインワン型のツールは初期費用に加えて月額10万円程度が目安です。ツール提供型は料金を抑えられる一方、分析結果をもとに施策を考えて実行する人件費は自社の負担になる点に注意してください。

広告代理店型のSEO会社の費用は、SEOの支援範囲に応じて個別に見積もられます。広告運用とSEOをまとめて依頼すると、広告の費用とSEOの費用が1つの見積もりにまとまっている場合もあります。

見積もりを比較するときは、SEO部分の金額と作業内容を切り分けて提示してもらい、コンサルティング型や運用代行型の見積もりと同じ作業範囲で比較しましょう。

月額費用固定型は、毎月一定の費用を支払い、SEOの戦略設計や改善提案などの支援を継続して受ける契約形態です。毎月同じ金額のため予算を立てやすく、中長期の支援に向いています。

支払いは毎月発生し、SEOコンサルティング会社の契約期間は半年以上が一般的です。成果が出ていない月も費用がかかり続けるため、毎月のレポートで順位や流入数、問い合わせ数の推移をしっかりと確認しましょう。

一括支払型は、契約時に決めた金額をまとめて支払う契約形態で、サイト診断やサイト設計、基本的な内部SEO対策など単発の支援に向いています。作業範囲が契約時に決まるため、毎月の支払いを管理する必要がありません。

支払いは契約時にまとめて行うため、一度に支払う金額が高額になりやすい点が特徴です。長期的なサポートは別途契約が必要になることが多いので、納品後のフォローの範囲を契約前に確認することが大切です。

成果報酬型は、指定したキーワードが目標の順位に達した場合に費用が発生する契約形態です。依頼したキーワードが10位以内に入った日数から費用を算出する方式が多く、成果報酬の部分は目標の順位に届かない期間には発生しません。

成果報酬とは別に、初期費用や最低契約期間が設けられているケースも少なくありません。また、順位だけを目的にするとGoogleのスパムポリシーに抵触するリンク施策が行われるリスクがあり、順位が上がっても売上に結び付くとは限らない点にも注意が必要です。

SEOを外注すると、検索エンジンの仕組みやGoogleのポリシーを理解した専門家の知識に基づいて施策を実施できます。特に役立つのは、Googleのスパムに関するポリシーに違反する手法を避ける場面です。

ランキングを上げる目的のリンクの売買や、検索ランキングを操作することを主な目的として、ユーザーにほとんど価値を提供しないページを大量に生成する行為はポリシー違反にあたり、掲載順位が下がったり検索結果に表示されなくなったりすることがあります。自己流で施策を進めるとポリシー違反に気づかず順位を落とすおそれがあるため、判断に迷う施策は専門家の意見を確認しましょう。

（出典：Google 検索セントラル「Google ウェブ検索のスパムに関するポリシー」）

SEOを外注すると、キーワード調査や記事制作にかかる社内の工数を、商品開発や営業などのコア業務に回せます。SEOを社内で完結させる場合の費用は、SEOツール代と担当者の人件費を合わせて月額20万〜80万円程度が相場で、専任担当者1名の人件費だけでも月額33万〜50万円程度かかります。

また、内製では人件費に加えて、担当者を採用し育成する期間もかかります。外注費用と内製した場合の人件費を同じ期間で比較し、社内の担当者が時間を使うべき業務を決めてから依頼範囲を決めることが大切です。

SEOを外注すると、Googleの検索アルゴリズムの変化に合わせて施策を調整しやすくなります。Googleは年に数回、コアアップデートと呼ばれる検索アルゴリズムとシステムの大規模な変更を行います。

（出典：Google 検索セントラル「Google 検索のコア アップデートとウェブサイト」）

コアアップデートの後に順位が変動した場合、原因の分析には複数のサイトの動向を比較できる知見が役立ちます。社内の担当者だけでは、順位の変動がアルゴリズムの影響なのか自社サイトの問題なのかが判断しにくいため、変動時の分析と対応方針を報告してもらえるかを契約前に確認しておくとよいでしょう。

SEOを外注すると、第三者の視点から自社サイトの課題を洗い出してもらえます。社内の担当者は自社の商品やサイト構成に慣れているため、ユーザーにとって分かりにくい導線や、競合サイトと比べて不足している情報を見落としがちです。

ただし、監査を依頼する段階ではSearch Consoleの読み取り権限のみを付与し、提案された改善策がGoogleの公式ガイダンスと合っているかを自社でも確認しておきましょう。

（出典：Google 検索セントラル「SEO 業者の利用を検討する」）

SEOを外注すると、施策の判断や作業を外注先が担うため、SEOの知見が社内に蓄積されにくくなります。キーワードを選んだ理由や順位が変動したときの分析の過程を共有しないまま契約を続けると、契約終了時に自社にはノウハウが残りません。

外注先に依存すると、外注先の変更や内製への切り替えの際に方針を一から立て直すことになります。外注する場合でも、月次レポートの内容を社内の担当者が説明できる状態を目標にし、施策の根拠や判断の過程を都度共有してもらいましょう。

SEOを外注しても、社内での確認や実行の作業はなくならないため、外注先に業務を丸投げすることはできません。外注先に競合調査やキーワード選定、戦略設計をしてもらっても、社内に記事の公開やサイトの改修、各種確認を行う稼働量がなければ成果は得られない点に注意が必要です。

SEOの運用では、エンジニアやデザイナーなど社内のさまざまな人を巻き込む必要があります。社内でSEOの重要度が理解されていないと協力を得られず運用が止まりやすいため、外注前に関係部署へSEOに取り組む目的を共有することが大切です。

専門性や特殊性の高い業界では、SEO会社にコンテンツ作成を外注しても、業界の知識が不足して記事の品質を保ちにくくなります。SEO会社のライターは、SEOの専門家であっても委託先企業の業界の専門家ではないためです。

特に医療や金融、法務などの領域では、自社からの情報の共有が不十分だと、誤った情報が掲載されたり、読者の疑問に的確に答えられなかったりするリスクがあります。Googleは、人の健康や安全、経済的安定に大きく影響する可能性のあるトピックをYMYLと呼び、経験、専門性、権威性、信頼性が優れたコンテンツを特に重視しています。コンテンツの最終的な責任は自社が持ち、専門知識を持つ社員や外部の専門家が公開前に監修する体制を整えましょう。

（出典：Google 検索セントラル「有用で信頼性の高い、ユーザーを第一に考えたコンテンツの作成」）

検索エンジンの評価を不正に操作するブラックハットSEOを業者に任せると、Googleのポリシー違反によって掲載順位が大きく下がるおそれがあります。たとえば、すぐに順位を上げられるという提案で有料の被リンク設置を契約し、その後に順位が急落するという失敗です。

Googleはランキング目的のリンクの売買をリンクスパムとし、違反サイトは掲載順位が下がることがあるとしています。提案を受けた段階で施策がスパムに関するポリシーに違反していないかをしっかりと確認することが大切です。

（出典：Google 検索セントラル「Google ウェブ検索のスパムに関するポリシー」）

記事の本数を増やすことだけを目的に大量生産しても、ユーザーの役に立たない記事では順位も問い合わせも伸びません。たとえば、月20本の記事制作を契約して半年で100本以上を公開したものの、似たテーマの記事が重複し、検索上位に入らなかったというケースです。

原因は、狙うキーワードや検索意図を設計しないまま、記事の本数を成果指標にして契約することにあります。Googleは、検索ランキングを操作することを主な目的として、ユーザーにほとんど価値を提供しないページを大量生成する行為を「大量生成されたコンテンツの不正使用」としてスパムポリシーの対象にしています。契約前に記事ごとの狙うキーワードと想定読者を決め、公開後は記事ごとの順位や流入数を検証してから次の制作に進みましょう。

（出典：Google 検索セントラル「Google ウェブ検索のスパムに関するポリシー」）

施策の実施報告を受けていても、実際に何が変わったかを確認する仕組みがなければ、中身のない作業に費用を払い続けることになります。よくあるのは、リライトを実施したという報告はあるものの、リライトの前後で内容を比較していないケースです。

たとえばバナーの差し替えで更新日だけが新しくなり、本文はリライトされていない状態が発生したとして、報告を受けている発注側は、変更内容を確かめない限り異変に気づけません。

中身のない報告が起こる原因は、成果物の確認基準が契約時に決まっていないことです。リライトであれば変更前後の本文の比較を、内部対策であれば修正したページと修正箇所の一覧を、納品物としてレポートに含めるよう契約で定めてください。

SEO外注業者を選ぶときは、提案する施策の根拠としてGoogleの公式ドキュメントを示しているかを確認してください。Googleも、SEO業者への質問例として、推奨事項の裏付けとなる証拠にGoogleの公式ドキュメントを引用しているかを挙げています。

良い回答の例は、タイトルの改善案にSEOスターターガイドの該当箇所を添えるなど、施策ごとに公式ドキュメントを示す説明です。一方で、独自の手法であることを理由に詳細を説明しないケースや、必ず1位にできると約束するといった説明には注意しましょう。

（出典：Google 検索セントラル「SEO 業者の利用を検討する」）

SEO外注業者を選ぶときは、自社と業種や規模、商材が近いサイトでSEOに成功した実績があるかを確認してください。業種によって検索ユーザーのニーズや競合の強さは異なり、似た条件での成功経験は施策の精度に影響します。Googleも、SEO業者への質問例に同業種での実績を挙げています。

良い回答の例は、BtoBの製造業サイトで製品カテゴリのページを改善し、1年で問い合わせ数を増やしたというように、業種、規模、施策、期間、成果を具体的に説明する回答です。大手企業の実績が多数あると答えながら、自社と条件の近い事例や成果の数値を示せない業者には注意が必要です。

（出典：Google 検索セントラル「SEO 業者の利用を検討する」）

SEO外注業者を選ぶときは、毎月何を実施し、何が納品されるかが提案書に明記されているかを確認してください。施策の内容と納品物が曖昧なまま契約すると、期待していた作業が含まれていなかったり、成果を検証できなかったりします。

「毎月4本の記事を納品し、月次レポートで対策キーワードの順位と流入数、問い合わせ数の推移を報告する」というように、作業量と納品物、数値目標の根拠を示してくれる場合は安心して施策を任せられます。注意すべき業者の例は、サイト全体を総合的に改善するとの記載にとどまり、作業の範囲や数量、成果の測り方が示されていないケースです。

SEO外注業者を選ぶときは、AIによる概要などの生成AI検索への対応について、根拠を示して説明できるかを確認してください。Googleは、AI機能向けの最適化のアドバイスを行う業者について、そのアドバイスがGoogle検索の公式ガイダンスに沿っているかを確認するよう求めています。

（出典：Google 検索セントラル「SEO 業者の利用を検討する」）

Googleの公式ガイダンスでは、AIによる概要やAIモードに表示されるための追加の要件はなく、特別な最適化も必要ないとされています。良い業者は、SEOの基本のベストプラクティスを土台に、自社で計測した結果をもとに説明を行ってくれます。グランネットでは、2024年のAI Overviews導入後も対策内容を調整し、安定した成果を出しています。

一方で、「AI専用のファイルを設置すればAIに引用される」といった、公式ガイダンスや計測データの裏付けがない施策をすすめてくる業者には注意が必要です。

（出典：Google 検索セントラル「AI 機能とウェブサイト」）

SEO外注業者を選ぶときは、レポートの読み方や施策の判断の根拠を社内に共有し、内製化を支援してくれるかを確認してください。Googleも、SEO業者への質問例として、サイトに加えたすべての変更の情報と、アドバイスの内容とその理由を伝えてくれるかを挙げています。

定例会議で順位が変動した理由と次の施策を選んだ根拠を説明し、社内の担当者向けに勉強会も実施するといった、判断の過程まで共有してくれる業者は比較的安心して施策を任せられます。注意すべき業者は、作業はすべて外注先が行うため社内で理解する必要はないといった回答を行うため、契約終了後に自社にノウハウが残りません。

（出典：Google 検索セントラル「SEO 業者の利用を検討する」）

SEOを外注する前に、SEOで達成したい目的と、使える予算の上限を決めてください。目的が問い合わせ数の増加なのか認知の拡大なのかによって、狙うキーワードや依頼すべき施策は変わります。

目的は、オーガニック検索からの流入数やコンバージョン数、商談化率など、事業の成果に近い指標で設定します。たとえば、月額30万円の外注費で月10件の有効リードを獲得できれば、1件あたりの獲得単価は3万円です。広告など他の手段での獲得単価と比較しながらSEOに投資する予算の上限を決めておけば、業者の見積もりを比較する基準になります。

SEO業者に依頼する前に、自社の事業や顧客、サイトの現状が分かる資料をまとめます。準備しておきたい資料は次の3種類です。

Search Consoleのデータを共有する場合、SEO監査の段階では読み取り権限のみを付与し、書き込み権限は付与しないようにしましょう。

（出典：Google 検索セントラル「SEO 業者の利用を検討する」）

SEOを外注する前に、外注先とのやり取りを一本化する窓口として、SEOの責任者を社内に置いてください。窓口が決まっていないと、外注先からの質問や確認依頼への回答が遅れ、記事の公開やサイト改修の予定が後ろ倒しになってしまいます。

責任者は、外注先からの提案を社内の関係部署に伝え、必要な情報や承認を集めて外注先に返す役割を担います。責任者を置く際は、定例会議への出席や月次レポートの確認にかける時間を業務量として確保し、ほかの業務の片手間にならない体制を作ることが大切です。

SEOの外注前に、自社の強みや独自の情報を外注先へ素早く共有できる体制を作ります。

SEO会社は、自社の顧客から寄せられる質問や社内で集計したデータを持っていません。自社独自の統計や事例、専門家としての見解を共有すれば、ほかのサイトと差別化された記事を作れるため、SEO施策の質を高められます。営業部門や現場の担当者に取材の協力を依頼できるルートを、外注前に決めておくとよいでしょう。

SEOの外注前に、外注先から届くレポートを社内でチェックし、施策の成果を判断できる状態を整えます。レポートの数値を読み取れなければ、成果の出ていない施策に費用を払い続けたり、効果の出ている施策を途中で止めたりするおそれがあるためです。

レポートで確認したい指標は、検索順位、オーガニック流入数、コンバージョン数、改善施策の進捗、次月の提案内容などです。外注先からの報告が数値の一覧にとどまるレポートか、数値の変化の理由と次の改善提案までそろったレポートかを確認し、社内の判断に使える形式かをチェックしておきましょう。

SEOの責任者には、外注先と議論ができるよう、SEOの基礎知識を学んでもらいましょう。SEOとは何か、どのような結果が出ればSEOに成功したと言えるのかといった最低限の知識がないと、外注先の提案が妥当かどうかを判断できません。

学ぶ内容の出発点としては、Googleが公開しているSEOスターターガイドやスパムに関するポリシーが役立ちます。検索順位の上昇だけでなく、流入数や問い合わせ数など事業の成果につながっているかも成功の基準になると理解することも大切です。

（出典：Google 検索セントラル「SEO 業者の利用を検討する」）

SEOの責任者には、自社の商品やサービスへの理解がある人を選びます。SEOでは検索順位だけでなく、検索ユーザーのニーズと自社の商品やサービスを結び付けて施策を考える必要があるためです。

自社の顧客層がどのような課題を抱えて検索するのか、競合の商品と比べてどこが優れているのかを理解している人であれば、外注先に記事のテーマや訴求点を正確に伝えられます。一方、商品知識のない人が責任者になると、外注先の記事が事実と異なる内容でも気づけません。営業部門やカスタマーサポートなど、顧客と直接接する部署の経験者を責任者の候補として検討しましょう。

SEOの責任者を決めるときは、担当者を指名するのに加えて、どこまでを責任者の判断で決められるのかを明確にしておきます。記事の公開やリライト、サイトの改修、予算の利用などについて毎回社内の確認が必要になると、施策の実行に時間がかかってしまいます。

たとえば、月額の予算内での記事テーマの決定や既存記事のリライトの承認は責任者が判断し、サイト構造の変更や予算の増額は上長の承認を得る、というように判断の範囲を文書で定めます。外注先にも責任者の判断範囲を共有しておけば、即決できる提案と社内承認が必要な提案を見込んだスケジュールを組んでもらえます。

SEOの責任者には、マーケティングや営業、広報、Web制作など社内の各部署と連携できる権限を持たせましょう。SEOは外注先だけで完結するとは限らず、商品情報の確認やサイトの改修で社内の関係者の協力が必要になる場合があるためです。

SEOの責任者を情報や判断を集約する窓口として位置付ければ、外注先からの提案を社内へ共有したり、社内の商品や顧客の情報を外注先へ伝えたりしやすくなります。各部署の協力を得るために、SEOに取り組む目的と責任者の役割を経営層から社内に周知してもらうことも検討しましょう。

インテリア・ギフト雑貨の通販サイトを運営するセレクチュアー株式会社では、内部施策でサイト全体を改善した結果、CV数を223%伸ばしました。同社の課題は、ECモールに頼らず自社サイトからの売上を増やし、自社サイトの認知とブランディングを高めることでした。

グランネットは内部施策に加えて、注力キーワードに向けたコラム記事の作成と関連ページへの導線の追加を行い、セッション数も214%増加しています。内部施策とコンテンツの両面から改善した事例です。

（出典：グランネット「約1年でCV数223％増加・ECモール脱却に成功した対策例」）

薬剤師向けの人材サイトを運営する株式会社ユニヴでは、内部SEO施策とサイト内の検索機能の改善により、契約開始からセッション数を1,640%以上増加させました。

同社の課題は、サイトへの流入を増やして新規登録者を獲得することです。グランネットは、基本的な内部SEO施策に加えてサイト内の検索機能を改善し、ユーザビリティを高めました。流入の増加により、新規登録者となる見込み客の獲得にもつながっています。

ページ数の多い人材サイトでは、検索エンジン向けの内部施策とあわせて、訪問したユーザーが目的の情報にたどり着ける設計を見直すことが大切です。

（出典：グランネット「最大セッション増加率1640％UPに成功した対策例」）

貴金属などの買取サービスサイトでは、サービス申し込みページのコンテンツを拡充した結果、9か月でCV数が280%アップしました。サイトの課題は、サイトからのサービス申し込みと、上位表示によるセッション数を増やすことでした。

グランネットは、申し込みページにユーザーに合ったコンテンツを追加し、サービスを利用しやすい形に整えています。あわせて注力キーワードのページに外部施策を行い、施策実施から1年後にセッション数が約3倍、1年半後には約5倍に増加しました。申し込みページの改善と外部施策を組み合わせ、CV数とセッション数の両方を伸ばした事例です。

（出典：グランネット「9カ月で申込者数280％に増加した改善施策」）