アーンドメディアとは？種類やほかの3モデルとの違い・獲得方法を解説

新聞やテレビ、ニュースサイトなどが、自らの判断で企業や商品を取り上げた記事・報道は、アーンドメディアの代表例です。新商品の発売や独自技術の開発、社会貢献活動などがニュースとして紹介されるケースが該当します。報道機関が編集・発信するため、企業が掲載内容を直接決めることはできません。

企業がプレスリリースを配信し、それをきっかけに記事が掲載される場合もあります。第三者による報道は、企業や商品の認知拡大につながる可能性があります。

消費者が商品やサービスを利用した感想を自発的に投稿する口コミやレビューも、アーンドメディアに含まれます。Googleマップの店舗評価、ECサイトの商品レビュー、SNSでの使用感の投稿などが代表例です。実際の利用経験に基づく情報は、購入や来店を検討する人の判断材料になります。

好意的な評価が広まれば、商品の認知度や購入意欲の向上が期待できます。一方、否定的な感想も投稿されるため、企業は内容を直接管理できません。広告目的の依頼投稿とは区別して考える必要があります。

個人が運営するブログやWebサイトで、企業の商品やサービスが自発的に紹介されることもアーンドメディアの一例です。購入した商品の使用感をまとめた記事や、複数の商品を比較したレビュー、旅行先の店舗を紹介する記事などが該当します。

個人サイトでは、筆者自身の経験や評価を詳しく説明できるため、商品を比較・検討している読者の参考になる場合があります。企業が掲載内容を指定した広告記事とは異なり、筆者が独自に判断して発信することが特徴です。

オウンドメディアは、企業が自ら管理・運営するWebサイトやブログなどです。第三者が情報を発信するアーンドメディアとは異なり、企業が掲載内容や公開時期を決められます。メリットは、自社の方針に沿って継続的に情報を発信できることです。一方、コンテンツの制作・運用に費用や手間がかかり、自社で集客する必要があります。

オウンドメディアとは？運用のメリット・デメリットや事例を解説

オウンドメディアとは何かを、コーポレートサイトとの違いやメリット・デメリット、失敗事例と成功事例、始め方、運用体制の作り方まで解説します。

ペイドメディアは、企業が広告費を支払って情報を掲載する媒体です。検索広告やディスプレイ広告、テレビCMなどが該当します。広告費を支払って掲載する点が、第三者の自発的な発信によるアーンドメディアとの違いです。メリットは、配信対象を設定し、短期間で認知を広げやすいことです。一方、広告費が発生し、配信を停止すると広告経由の流入も減少します。

ペイドメディアとは？種類と成功事例3つ・アーンドメディアとの違い

ペイドメディアとは、費用の支払いが発生する宣伝媒体のことです。オウンドメディア・アーンドメディアとは異なるほか、ペイドメディアにはいくつかの種類があります。ペイドメディアのメリット・デメリット・成功事例を理解し、うまく活用しましょう。

シェアードメディアは、SNS上でユーザーが情報を投稿・共有し、企業と利用者が交流する媒体です。PESOモデルではSNS上のシェアやコメントをシェアードメディアに分類し、報道や第三者Webメディアの記事、レビューサイトなどのアーンドメディアと区別します。メリットは、情報が拡散されやすく、利用者と交流できることです。一方、投稿への反応を企業が管理することは難しく、批判が広がる場合もあります。

株式会社グランネットが商談時に実施した分析でも、第三者からの言及とAIの回答状況に関連が見られた事例があります。ある地域金融機関のサイトを同じ地域の他行と比較したところ、外部からのリンク数が他行の半分程度でした。この金融機関ではプレスリリースの発信やコラムの運用を行っておらず、外部で紹介される機会が限られていました。同時期に生成AIへ地域名を含む質問をしたところ、回答には他行が登場し、この金融機関は表示されませんでした。

また、Web制作会社について調べた際には、AIが制作会社を推薦する回答で、ビジネスマッチング媒体の「おすすめ○選」といった比較記事を主に参照していました。分析の対象となった会社は、こうした記事で紹介される機会が少なく、AIの回答で名前が挙がることもほとんどありませんでした。

ただし、これらは特定の条件で確認した事例であり、外部リンクや比較記事への掲載の有無だけが回答の違いを生んだとは断定できません。それでも、自社サイトの改善と並行して、適切な外部媒体で紹介される機会を増やす必要性を考える材料になります。

第三者に紹介してもらうには、自社でしか提供できない情報を発信することが重要です。例えば、独自調査や、導入前後の変化を数値で示した事例、専門家による解説などが挙げられます。業界の動向や顧客の課題と結び付け、読者にとって何が新しいのかを明確にしましょう。調査記事には対象者数や調査期間、集計方法を記載し、事例には具体的な取り組みや成果を示します。

記事の内容を裏付けるデータや引用可能な資料を公開しておくと、記者や業界メディアが事実を確認しやすくなります。宣伝文句を並べるのではなく、第三者が根拠を示して紹介できる内容にすることが大切です。

新商品やサービスの提供開始、独自調査の結果、地域での取り組みなどは、プレスリリースで報道機関に知らせましょう。配信する際は、発表内容だけでなく、社会的な背景や新規性、数値を整理します。

見出しと冒頭でニュースの要点を伝え、問い合わせ先や写真、補足資料も用意すると、取材時の確認がしやすくなります。また、一斉配信だけに頼らず、自社の事業領域を扱う専門誌や業界メディアを調べ、読者に関連する情報を届けることも大切です。

ただし、プレスリリースの転載と、記者が独自に取材・編集した記事は異なります。配信しただけで第三者評価を獲得したとは考えず、掲載内容を確認しましょう。

口コミやUGC（ユーザー生成コンテンツ）を増やすには、顧客が人に伝えたくなる体験を提供することが基本です。商品説明と使用感に差がないか、購入後の問い合わせに適切に対応できているかを見直しましょう。

その上で、購入後のメールなどで、レビュー投稿先やSNSの公式ハッシュタグを知らせると、感想を投稿しやすくなります。好意的な意見だけでなく、不満や改善要望にも誠実に対応し、サービスの改善に生かすことが重要です。特典を設けて投稿を促す場合は、広告・宣伝との関係を隠さず、評価内容を指定しないようにします。虚偽の口コミや高評価の強要は避け、利用者の率直な声を尊重しましょう。

第三者のメディアに掲載された記事や顧客の口コミは、自社サイトでも紹介することで、検討中のユーザーに判断材料を提供できます。導入事例ページから取材記事にリンクしたり、商品ページに口コミを掲載したりできます。

その際は、媒体名や掲載日、元記事へのリンクなどを明示し、情報の出どころが分かるようにしましょう。ただし、記事の本文や写真、SNS投稿を無断で転載してよいわけではありません。引用の要件を満たすか確認し、必要に応じて権利者の許諾を得てください。また、評価の高い声だけを切り取って全体の評価であるかのように見せると、誤認につながります。掲載内容は事実に忠実に扱いましょう。

UGC数はSNSの投稿やレビューなど、ユーザーが作成したコンテンツの件数です。サイテーション数は、記事やSNSなどで企業名・商品名が言及された回数を指します。話題の広がりを把握できます。SNSの検索機能やソーシャルリスニングツールを使い、月ごとの件数や掲載先を記録しましょう。同名の別企業に関する投稿や重複を除き、好意的・否定的な言及も分類します。件数だけでなく、どのような体験や情報が話題になったかを確認すると、改善に役立ちます。

インプレッションは投稿などが表示された延べ回数、リーチは情報に接触した人数やアカウント数を示します。SoV（シェア・オブ・ボイス）は、特定の市場や話題に関する言及全体のうち、自社が占める割合です。SNSの分析画面やメディアモニタリングツールで数値を集め、同じ期間・対象媒体で比較しましょう。競合他社のSoVも追えば、自社の存在感の変化が見えてきます。外部記事の閲覧数が不明なら、公開されている数値と推計値は区別して記録します。

エンゲージメントは、投稿への「いいね」やコメント、シェア、保存といったユーザーの反応を指します。リーチや表示回数に対する割合も見ると、露出規模の異なる投稿を比較しやすくなります。SNSの分析機能などを使って投稿別の数値を記録し、反応が集まったテーマや表現を調べましょう。批判的なコメントが多い場合も数値は増えるため、内容の確認が欠かせません。情報が届いた人数はリーチで、届いた後の反応はエンゲージメントで評価すると、成果を整理できます。

指名検索とは、企業名や商品名を含む検索のことです。Google Search Consoleで表示回数やクリック数を調べ、記事掲載の前後で変化を比較しましょう。GA4では、紹介記事からの流入や問い合わせ、購入などにつながったかを確認できます。掲載日と媒体名を記録し、検索や流入の増減と照合します。広告出稿やキャンペーン、季節要因でも数値は変わるため、ほかの施策の実施状況も一緒に振り返りましょう。流入に加え、その後の指名検索の変化も見ましょう。

生成AI検索では、自社サイトが回答の出典として引用された回数と、企業・商品が候補として推奨された回数を分けて確認します。リンクなしで企業名が紹介される場合もあります。ChatGPTなどで顧客が入力しそうな質問を用意し、回答に登場した企業名と参照URLを記録しましょう。定期的に同じ質問を調べれば、競合との違いや変化を追えます。結果は質問の表現や実行時期で変わるため、単発の順位ではなく、複数回の調査で傾向を把握します。

生成AIの回答で自社ブランドがどのように説明されているかも、重要な評価対象です。登場回数に加え、商品・サービスの特徴や対象顧客が正しく伝わっているかを確認しましょう。商品カテゴリーや用途、競合比較などの質問を複数用意し、回答内容を記録します。古い価格や終了したサービスが紹介されていないか、競合の商品と混同されていないかも確認してください。質問ごとに説明の一貫性を比較し、誤りが見つかった場合は、自社サイトや参照元の情報を点検します。

運輸業のS社では、ドライバー採用のためにTikTokなどのSNSを活用しました。交通違反の注意点やクイズ、事故を起こさない人の共通点など、現役ドライバーが反応しやすい動画を投稿。コメントを促す構成や社員同士のやり取りによって、視聴者との接点を増やしました。投稿には、福利厚生や求人情報を伝える採用向けの動画も組み合わせています。

同社は「働きやすい職場認証制度」の三つ星や「はたらく人ファーストアワード2025」の評価を受けており、こうした第三者評価も自社の魅力を示す材料になりました。SNSの投稿自体は自社発信ですが、視聴者のコメントや第三者機関からの評価がアーンドメディアに当たります。

成果は再生数だけにとどまりません。合同説明会の約1週間前にはTikTok広告を配信し、SNSを見て来場した3名が入社しました。うち2名は広告、1名は通常投稿をきっかけとしていました。社内資料では、入社予定者を含む採用確定者は10名で、前年の年間採用ペース約10名に達しています。SNS以外の採用経路も含む実績のため、全員をSNSの成果として数えることはできません。

観光・レジャー業のL社は、沖縄でパラセーリングやクルージングを提供する企業です。新規事業の開始に伴い、サービスの認知を広げ、旅行予約サイトでの検討・予約につなげる必要がありました。そこで、Instagram、TikTok、YouTube Shortsにショート動画を投稿しました。

中心となったのは、飛行中に「酔うのか」「どのような服装がよいか」「高所が苦手でも楽しめるか」といった疑問に答える動画です。SNSのハイライトにも体験内容やFAQをまとめ、動画からプロフィールを訪れた人が予約情報を確認できるようにしました。

広告を使わない動画が150万回再生され、運用1か月目から2か月目にかけてプロフィールアクセス数は約5.5倍になりました。旅行予約サイトの「宮古島のパラセーリング」での掲載順位も、従来の6～8位から1位に改善し、約3か月間その順位を記録しています。

旅行予約サイトへの掲載は外部での露出に当たりますが、順位上昇がSNS施策だけによるものとは断定できません。両事例は、自社発信による認知拡大を、外部での評価やユーザーの行動につなげる取り組みとして参考になります。