ホームページリニューアルのタイミングや進め方を徹底解説｜事例付き

事業内容やターゲット、ブランドの方向性が変わり、サイトの訴求が現在の事業を表していない場合は、ホームページリニューアルを検討するタイミングです。例えば、法人向けサービスを主力に切り替えたのにトップページの事例が個人向けのままだと、法人の担当者は自社に合うサービスかどうかを判断できません。

ターゲットが変われば、必要なページの種類や掲載する実績、問い合わせフォームの項目などもあわせて変わります。

改修で足りるかリニューアルが必要かは、新しい方向性に合わせてサイト全体の構成から見直す必要があるかどうかで決まります。事業計画書や営業資料とサイトを並べ、主力サービスの扱いや訴求の順番が一致しているかを確かめてください。

ページの増築を重ねてサイトの構造が複雑になり、ユーザーが目的の情報にたどり着けない状態は、ホームページリニューアルを検討するタイミングです。公開当初は整理されていたサイトでも、新サービスやキャンペーンのページを継ぎ足すうちに、ナビゲーション上で整理されていないページや、どこからもリンクされていないページが増えていきます。

同じテーマのページが複数の階層に分散していると、ユーザーはどのページが最新の情報かを判断できず、問い合わせの前に離脱する原因になります。サイトマップを書き出してみて、トップページから何度もクリックしないと届かない重要ページや、内容が重複したページが多ければ、情報設計からの見直しを検討してください。

アクセス数や問い合わせ数が継続して低下し、その原因がサイト側にあると判断できる場合は、ホームページリニューアルを検討します。市場の縮小などサイト以外の要因と切り分けるため、まずはGoogleアナリティクスなどで流入数とコンバージョン率を前年の同じ時期と比べてください。コンバージョン率とは、サイトの訪問者のうち、問い合わせや資料請求に至った人の割合です。

流入数を維持しているのに問い合わせが減っているなら、サービスページの訴求内容や、導線、フォームに課題が生まれている可能性があります。スマートフォンでの離脱率が高い、表示速度が遅いなど、複数のページに共通する問題は個別の修正では解消しにくく、リニューアルによる根本的な解決が選択肢に入ります。

サイトを更新するたびに外注業者への依頼が必要な場合や、社内の特定の担当者しか更新方法を知らない場合は、ホームページリニューアルの検討時期です。お知らせを1件載せるにも制作会社へ依頼して返答を待つ状態では、イベントの告知や採用情報を必要なタイミングで発信できません。

HTMLを直接編集する仕組みや独自に改造したCMSでは、作業手順を特定の担当者しか把握していない状態になりやすく、異動や退職をきっかけに更新が止まるおそれがあります。CMSとは、専門知識がなくてもページの作成や更新を行えるコンテンツ管理システムです。WordPressなど社内で更新しやすいCMSへの移行と、更新ルールの整備を同時に進められるかどうかが、リニューアルに踏み切る判断基準になります。

アクセシビリティや保守性に問題があり、部分的な修正では対応しきれない場合も、ホームページリニューアルに適したタイミングです。アクセシビリティとは、高齢者や障害のある人を含む誰もがサイトの情報を利用できる状態を指し、国内では主にJIS X 8341-3:2016が規格として参照されています。

JIS X 8341-3は国際規格ISO/IEC40500と内容を一致させた規格です。ISO/IEC40500が2025年9月に改正されたことを受けて、JISX8341-3も改正原案の検討が進められています。

（出典：デジタル庁「ウェブアクセシビリティ導入ガイドブック」）

（出典：ウェブアクセシビリティ基盤委員会「JIS X 8341-3改正原案作成委員会発足のお知らせ」）

画像に代替テキストがない、文字と背景のコントラストが弱いといった問題がテンプレートに起因する場合は、サイト全体の修正が必要です。保守性の問題とは、CMSやプラグインの更新が止まった状態などを指します。更新されないシステムは、セキュリティの脆弱性を抱えたままになるおそれがあります。設計から刷新し、保守しやすい環境へ移行することを検討してください。

ホームページリニューアルの準備は、既存サイトの課題を数値と現場の声の両方から洗い出すことから始めます。

数値面では、Googleアナリティクスでページごとの閲覧数や離脱率を確認し、Googleサーチコンソールで検索流入の多いページと検索キーワードを把握します。現場の声としては、顧客によく聞かれる質問や、サイトに載っていない情報を営業担当者から集めてください。洗い出した課題は、事業への影響の大きさと修正の難しさで分類し、リニューアルで解決するものと運用で対応するものに分けます。

社内の要望を関係部署ごとにヒアリングし、リニューアルの前に一覧にまとめます。営業部門は問い合わせの質を、採用部門は応募者への情報提供を重視するなど、サイトに求める役割は部署によって異なります。ヒアリングでは、要望の内容だけでなく、その理由と優先度も聞き取ってください。

すべての要望を盛り込むと予算と期間が膨らむため、目的に照らして、必須の要望と後回しにできる要望に分けます。一覧を部署、内容、理由、優先度の4項目で管理しておけば、そのまま制作会社への説明資料としても使えます。

リニューアルで解決したい事業上の課題を、ホームページリニューアルの目的として言語化しましょう。よくある課題例としては、問い合わせ数の増加、採用応募者の増加、既存顧客への情報提供の改善、といったものがあります。

問い合わせを増やしたいならサービスページの訴求とフォームまでの導線を、採用を強化したいなら社員インタビューや募集要項のページを優先する、といった具合に、目的が決まれば、優先すべきページもはっきりします。目的が複数ある場合は優先順位を付け、社内の関係者と制作会社の全員が同じ言葉で目的を説明できる状態にしておいてください。

リニューアルの目的を数値で評価するため、制作に入る前にKGI・KPIの目標値とCVに該当する行動を設定します。指標とCVの例は、以下の表の通りです。

CVを定義しないまま公開すると、成果が出たかどうかを判断できません。計測方法まで決めた上で、現在の数値をリニューアル前に記録しておきましょう。

サイトのターゲットは、年齢や業種などの属性に加え、サイトを訪れる目的や検討の段階まで具体的に定めましょう。BtoB企業のサイトなら、情報収集を始めたばかりの担当者と決裁者とでは、知りたい情報が違います。ターゲットを具体化する方法の1つに、役職や抱えている課題、比較検討で重視する点を書き出して架空の顧客像を作るペルソナがあります。

ターゲットが曖昧なままだと、いくら中立的にチェックしたつもりでも、デザインや文章の良し悪しが承認者の好みに影響されます。つまり、サイトを訪れる人間にとっては使いづらく、内向きには満足度の高い、独りよがりなサイトになってしまいます。

「承認者は見ていて満足できるため、公開までは問題点に気付きづらいが、公開後の成果にはつながらないサイト」というよくある失敗に陥らないためにも、既存顧客へのアンケートや営業担当者へのヒアリングを根拠に明確にターゲットを設定してください。

ペルソナ設計をする目的やメリット・注意点を解説！活用事例も紹介

ペルソナ設計とは、自社の商品・サービスを利用する架空の顧客像を作成した上で、プロジェクトを進める手法です。ペルソナとターゲットの違いや、ペルソナ設計のメリット、具体的なやり方を説明するため、マーケティング戦略に活かしてください。

競合サイトの分析は、競合他社と自社の情報発信を比べ、自社サイトで強化すべき内容と差別化できるポイントを明確にするために行います。競合がどのような情報を掲載し、訪問者をどう問い合わせや資料請求へ誘導しているかが分かれば、リニューアルで何を改善するかを具体的に決められるためです。

分析の対象には、営業の場面で顧客から比較される企業と、自社が重視する検索キーワードで上位に表示されるサイトを選びましょう。サービスの価格帯や対象顧客も確認し、できるだけ自社と条件の近いサイトを比べてください。

競合サイトでは、以下の6つの項目をチェックします。

分析結果は、「競合が掲載している情報」「自社サイトに不足している情報」「自社が独自に提供できる価値」の3つに分類し、自社サイトと比較しましょう。

競合分析の目的は、競合が伝えきれていない自社の強みを見つけ、サイトの訴求に反映することです。例えば、BtoB企業で競合各社が導入事例を充実させているのに、自社サイトには取引先の企業名しか載っていないとします。この場合は、顧客が抱えていた課題、採用した解決策、導入後の成果まで詳しく紹介する、といった改善案が挙げられるでしょう。

競合分析で見つけた、自社に必要なページと機能は、目的とターゲットに照らして一覧化し、リニューアルの要件として整理します。ページについては、既存ページを「残す」「統合する」「削除する」に分類した上で、新しく作るページを書き出してください。機能の要件には、CMSの種類、問い合わせフォーム、資料ダウンロード、会員ログイン、多言語対応、外部システムとの連携などがあります。

要件を必須と希望に分けて書いておくと、制作会社は見積もりの範囲を判断しやすくなります。整理した要件をRFPと呼ばれる提案依頼書にまとめて複数の制作会社へ渡せば、各社の提案を同じ条件で比較できます。

制作会社へ相談する前に、予算の上限と希望の公開時期を社内で見積もっておきましょう。予算には、制作費のほかに、写真撮影や原稿作成の費用、公開後のサーバー費用、CMSの利用料、保守費用も含めてください。

ホームページリニューアルの期間は、30ページ程度の中規模サイトであれば、4～8か月が目安です。具体的な制作期間はサイトの規模や機能によって異なりますが、一般的なスケジュールは以下の通りです。

もっとも、原稿や写真の準備や、一部分のコーディングなどは順番が入れ替わったり、並行で行われたりします。したがって、表の期間を単純に合算するのではなく、公開の希望日からスケジュールを逆算し、各工程の作業期間に加えて、社内確認や承認に必要な時間も確保し、何をどの順番に進めるのか目鼻を付けておくのが大切です。特に原稿や写真の準備が遅れると、後続の作業にも影響します。各工程の承認者と素材の提出期限をあらかじめ決め、制作会社と共有することが大切です。

制作会社を選ぶ際は、自社がリニューアルで解決したい課題に対応できる体制とスキルがあるかを最初に確認します。制作会社の得意分野は、デザインに強い会社、システム開発に強い会社、SEOや集客施策まで対応できる会社などさまざまです。

例えば、検索流入の増加が目的であれば、SEOを考慮した設計と移行作業に対応できるかが判断材料になるでしょう。CMSの導入による運用改善が目的であれば、CMSの構築実績と、公開後の操作説明やマニュアル作成の対応範囲をチェックする必要があります。問い合わせの段階で自社の課題を具体的に伝え、課題に対してどの工程で何を行うかを説明できる制作会社を候補に残してください。

制作会社の実績は、自社と近い業種や課題を解決した事例があるかで評価します。制作実績のページでは、完成したサイトの画面だけでなく、リニューアル前の課題、実施した施策、公開後の成果まで説明されているかを見てください。

BtoB企業の問い合わせ増加や採用サイトの応募者増加など、自社と同じ目的の事例があれば、その会社が課題の背景を理解した上で適切な提案をできるか判断しやすくなります。実績ページに載っていない事例もあるため、打ち合わせで類似案件の進め方や成果を直接質問するとよいでしょう。業界特有の慣行や法規制に慣れているかどうかも、制作の進めやすさを左右します。

制作会社の提案は、自社サイトの現状分析にもとづいて、課題の原因と解決策を論理的に説明しているかで判断します。提案書にデザイン案やページ数しか書かれていなければ、その構成でなぜ課題が解決するのかを確かめようがありません。

納得できる提案には、アクセス解析や競合調査の結果、ターゲットの整理、そこから導いたサイト構成やCTAの配置案が含まれています。CTAとは、問い合わせや資料請求へユーザーを誘導するボタンやリンクのことです。

提案内容に疑問があれば、根拠となるデータや判断の理由を質問し、自社の課題を正しく理解しているかを見極めてください。自社の要望に対し、目的に照らした代替案を示してくれる制作会社であれば、制作途中の判断でも頼れる相談相手になります。

プロジェクトの体制は、窓口となるディレクターと、デザイナーやエンジニアなど各工程の担当者が明示されているかを確認します。担当者が決まらないまま契約すると、打ち合わせのたびに説明をやり直すことになり、要望の伝達漏れが起こりやすくなります。そのため、以下のような項目を事前にチェックしましょう。

自社側も意思決定者と作業担当者を決め、制作会社の体制に対応させて役割を整理しておくと、確認や承認の待ち時間を短縮できます。

提案された金額とスケジュールは、作業内容の内訳と工程ごとの期間が示されているかで妥当性を判断します。見積書に一式とだけ記載されている場合、どの作業が費用に含まれ、どの作業に追加費用がかかるのかが分かりません。

見積書では、要件定義やディレクション、デザイン、コーディング、CMS構築、コンテンツ制作、テスト、既存サイトからの移行作業が項目として分かれているかを確認します。複数社の見積もりを比較する際は、同じ作業範囲にそろえて比べることが大切です。スケジュールに自社側の確認期間や原稿の提出期限が組み込まれているかを見ると、実現できる計画かを判断できます。

契約後のキックオフミーティングでは、リニューアルのスコープ（作業する範囲）、双方の体制、スケジュールを制作会社と共有します。対象ページや搭載する機能、原稿や写真をどちらが用意するかを確認し、見積もりに含まれない作業を明確にしておきます。

体制については、自社と制作会社それぞれの窓口、意思決定者、各工程の確認者を決めます。スケジュールは公開日だけでなく、デザインの確認や原稿の提出といった自社側の作業期限まで合意し、議事録に残してください。

サイト設計の段階では、制作会社が作成したサイトマップとワイヤーフレームがリニューアルの目的に合っているかを確認します。サイトマップはページ構成の全体図、ワイヤーフレームは各ページの要素の配置を示す設計図です。

確認するのは、ターゲットが目的の情報にたどり着くまでの導線と、CVにつながるボタンやフォームの位置です。デザイン段階の前、ワイヤーフレームの段階で構成を固めると、後からレイアウトの作り直しが発生するような出戻りを防げます。

デザインとコンテンツのレビューは、ターゲットに伝わるか、ブランドの方向性と一致しているかを基準に行います。目的やターゲットをまとめた資料を手元に置き、レビュー担当者の間で判断基準をそろえておいてください。

コンテンツについては、サービス内容や料金、実績などの情報が正確か、専門用語が分かりやすいかを確認します。修正を依頼するときは、修正箇所と理由をまとめて一度に伝えると、制作会社とのやり取りが少なく済みます。

実装後のサイトは、公開前に自社の担当者が実際に操作し、表示と動作に問題がないかをチェックします。テスト環境で、パソコンとスマートフォンの主要なブラウザでの表示崩れ、リンク切れ、誤字脱字を確認してください。

動作面では、問い合わせフォームの送信と自動返信メール、資料ダウンロード、CMSでの記事更新を実際に試します。フォームの送信テストで社内の担当者に通知メールが届くかまで確かめておくと、公開後の問い合わせの取りこぼしを防げます。

SEOの移行作業では、旧URLから新URLへの301リダイレクトを設定し、既存サイトが獲得してきた検索エンジンの評価を新しいサイトへ引き継ぎます。Googleによれば、ページの恒久的な移転を示す301などのリダイレクトを使っても、PageRankと呼ばれるGoogleのページ評価は失われません。

旧URLと新URLの対応表は、URLを変更する既存ページを漏れなく対象とし、特に検索流入や被リンクのあるページを重点的に確認して作成します。XMLサイトマップを送信したら、Googleサーチコンソールでインデックスの登録状況を確認してください。また、GA4などの計測タグが新サイトでも正しく動作しているかを公開前後に確認します。中規模のサイトでは、検索結果に新しいURLが表示され始めるまでに数週間以上かかる場合があるため、公開直後の順位変動だけで成否を判断しないようにしましょう。

（出典：Google検索セントラル「サイト・ホームページ移行について」）

公開後にインデックスの登録状況や計測に問題が見つかったときの原因の切り分け方は、当社が対応した移行の実例とあわせて「7-2. SEOの引き継ぎに失敗して検索流入が減少する」で紹介しています。

301リダイレクトとは？.htaccessでの設定方法・必要なケース・注意点を解説

301リダイレクトとは、古いURLから新しいURLへ検索評価を引き継いだまま永続的に転送する仕組みです。302リダイレクトとの違い、必要になる5つのケース、.htaccessでの設定方法6パターン、設定時の注意点と確認方法を解説します。

サイトを公開したら、自社サイトやSNSなどでホームページリニューアルのお知らせを掲載し、以下のような形で、既存の顧客や取引先に変更点を伝えます。

会員ログインの方法やURLが変わる場合は、サイト上のお知らせに加えて、既存顧客へメールで個別に案内してください。加えて、取引先のサイトや営業資料に旧URLが載っていれば、更新依頼も行いましょう。

ホームページリニューアルの効果は、事前に設定したKGI・KPIとCVの数値を、リニューアル前に記録した数値と同じ期間で比較して測定します。

数値を確認したら、成果が伸びていないページを特定し、文章や導線、CTAの配置を修正して再び数値を確認するサイクルを繰り返してください。例えば、フォームへの到達数は増えたのに送信数が伸びない場合は、入力項目数や必須項目の設定が見直しの対象になります。

サイトを新しくすること自体が目的になると、何をもって成功とするのかが決まらないまま、ホームページリニューアルが進んでしまいます。しかし、企業の認知度を高めたいのか、問い合わせを増やしたいのか、採用を強化したいのかによって、必要なコンテンツや予算をかけるべき施策は変わります。

目的が不明確なままでは、制作会社から提案を受けても、自社の経営課題の解決に役立つ施策なのか判断できません。制作会社側も提案内容を絞り込みにくくなるため、必要性の低いページまでリニューアル対象に含まれるリスクがあります。結果、コスト面でも無駄が生じます。

また、リニューアル後に期待した成果が出なかった場合も、何を改善すべきか判断する根拠が不足し、原因を探し回ることになります。

例えば、問い合わせ数の増加が目的なら、以下のような項目を確認します。

分析結果をもとに改善対象を特定し、リニューアル後に達成したい数値目標を設定します。制作会社にも目的と判断基準を共有しておくことで、デザインやページ構成を検討する際に、成果につながる提案かどうかを判断できます。

SEOの引き継ぎに失敗すると、リニューアル前よりも検索流入が減少するおそれがあります。検索流入やCVに貢献していた既存ページをデザインの刷新に合わせて削除することや、旧URLから新URLへのリダイレクト設定の漏れが典型的な原因です。

移行後に確認すべき点を、当社が対応した案件で紹介します。あるオウンドメディアをサブドメインからサブディレクトリへ移したとき、移行後の表示回数が一時17,000回まで増えた後、8,000回前後で推移しました。

調査したところ、公開済みの20記事のうち6記事がインデックスに登録されていなかったため、以下の順番で原因を確認しました。

そこで、インデックス登録のリクエストと、既存の記事から新しい記事への内部リンクの追加を最優先で進めることにしました。調査では、移行先でGA4の計測タグが切り替わっておらず、流入データが移行前後で途切れていたことも分かりました。

移行直後は、インデックスの登録状況と内部リンクに加え、計測が続いているかも必ず確認してください。

解決するべき課題や、ユーザビリティについて十分考えずに「とにかくかっこいいサイトを作りたい」という要望を出すと、見てくればかりで使い勝手の悪いサイトが生まれがちです。

世の中にある「リニューアルの結果、外見はスタイリッシュになり、UXやUIは最悪になったサイト」というものは、意思決定部門がサイトが今抱えている問題を深掘りせず、何となく見た目のよさを気に入ってリニューアルしてしまうため起こります。デザインを優先するときの問題は、多くの場合見てくれのよさに惑わされて「ユーザーに情報を伝える」というサイト本来の役割や、今のサイトが抱える課題の解決を忘れてしまうことです。「いい感じのデザインじゃないですか、これで行きましょう」という判断が下されることで、ユーザーが使いづらい自己満足サイトが発生します。

対策として、公開前にユーザビリティテストを実施し、実際の操作を通じて使いやすさを検証しましょう。ユーザビリティテストとは、利用者にサイトを操作してもらい、使いにくい箇所や操作上の問題を発見する方法です。

例えば、制作に関わっていない社員やターゲットにしたペルソナに近い人に、以下のような操作を依頼します。

テストでは、操作を完了できたかに加え、迷った箇所や誤操作が発生した箇所を記録します。問題が見つかった場合は、メニュー構成やボタンの配置、フォームの入力方法などを修正してください。

パソコンとスマートフォンの両方で操作を確認し、訪問者が必要な情報にたどり着けるサイトに仕上げましょう。

ホームページリニューアルの制作途中でページや機能の追加要望が増えると、当初の予算を超えたり、公開スケジュールが遅れたりする原因になります。

例えば、デザインの確認段階で営業部門から社員紹介ページの追加を求められたとします。新しいページを追加するには、サイトマップやページ設計の見直しに加え、原稿作成や写真撮影などの作業も発生します。すでに完了した工程に戻って修正するため、追加費用や制作期間の延長が必要になることがあります。

対策として、制作を開始する前に関係部署、特に最終的な意思決定を行う部署から要望を集め、リニューアルで対応する範囲を確定させておきましょう。 要望は重要度に応じて「公開時に必須のもの」と「公開後の改善で対応するもの」に分類すると、予算内で優先すべき作業を判断できます。

制作途中で新たな要望が出た場合には、そのまま制作会社へ作業を依頼せず、以下の内容を確認してください。

特に、制作会社から追加費用や納期変更の説明を受けた場合は、社内の責任者が承認してから作業を進めるルールを設けましょう。

制作会社との認識が一致していないと、完成したホームページが自社の期待する内容と異なり、大幅な修正や作り直しが発生することがあります。例えば、問い合わせ数を増やすのが目的なのに、サイト導線よりブランドイメージ向上を重視したデザインが上がってきて、デザインのやり直しになる、といったケースがあります。もしくは、担当者レベルではある程度方向性をすり合わせられていたのに、会社の上層部から「思っていたものと方向性が違う」と言われ、大幅な修正が必要になる、といったこともしばしば起こるケースです。

こういった認識のずれが起こりやすいのは、お互いに抽象的な表現で要望を伝えているときです。「親しみやすく、かつ既存のサイトより高級感のあるデザインで行きましょう」のような形でイメージを共有してしまうと「思っていたものと違う！」状況が生まれます。

対策として、キックオフの段階でリニューアルの目的やターゲット、優先順位を文書にまとめ、上層部も巻き込んで双方で合意しておきましょう。

デザインの方向性を伝える際には、参考サイトを提示し、どの部分を参考にしたいのかまで説明すると認識を合わせやすくなります。例えば、「このサイトのように、ファーストビューでサービスの対象者と強みが分かる構成にしたい」と伝えれば、認識のずれも小さくなります。

また、サイトマップやワイヤーフレーム、デザイン案など、各工程の成果物を確認する機会を設けてください。修正が必要な場合は、変更したい箇所とその理由を具体的に伝え、決定事項を議事録に残しましょう。

ホームページリニューアル後の運用体制を決めていないと、サイトの更新が滞り、掲載情報が古いまま放置される原因になります。

例えば、CMSを導入して社員がページを更新できるようにしても、担当者が決まっていなければ、新しいサービスや導入事例の情報が掲載されないことがあります。また、更新作業を特定の社員だけが担当していると、その社員が異動や退職をした際に更新方法が分からなくなるおそれがあります。

対策として、制作段階から公開後の運用ルールを決めておき、更新する情報ごとに以下のような形で担当者と確認・承認の流れを決めておきましょう。

運用体制を決める際には、通常の更新作業を自社で行う範囲と、制作会社へ依頼する範囲も明確にしてください。特に、CMSのアップデートやセキュリティ対策については、保守契約に含まれる作業を確認しておく必要があります。

公開前には、制作会社にCMSの操作マニュアルを用意してもらい、実際の担当者が記事の追加や画像の差し替えを試しましょう。担当者が変更された場合の引き継ぎ方法まで決めておくと、継続的に情報を更新できる運用体制を整えられます。

K社は、ハウスクリーニングや宅配クリーニングと同じサイトで紹介していた家事代行サービスを専用サイトとして独立させ、更新しやすい構成へリニューアルしました。リニューアルの目的は、更新しやすいサイト設計、CRO（サイトを訪れたユーザーが問い合わせや申し込みに至る割合を高める施策のこと）改善、デザイン改善、検索上位化の4点です。

要件の整理では、家事代行事業の担当スタッフが自分たちで更新できることを条件とし、WordPressで構築しました。SEOとCROの両面に配慮した設計を求められていたため、初期構築の段階からアナリストを配置し、CTAの配置や追従表示を重点的に設計しています。

デザインは、ブルーを主体とした従来の印象から、かわいらしく親しみのある今風のテイストへ刷新しました。複数の方向性を提案し、K社の合意を得た上で現在のデザインに仕上げています。写真撮影も同時に行い、撮影ディレクターとカメラマンの協力のもと、モデルとスタジオを選定・手配しました。

この事例のポイントは、サービスごとにサイトを分けて訴求を整理したことと、担当者が更新しやすいことを要件に組み込んだことです。費用は約380万円、制作期間は3か月でした。

プリント配線板を製造するL社は、顧客アンケートで自社の強みを調べ、その結果をもとにサイトの構成からコンテンツ、デザインまで一新しました。リニューアルの目的は、UIとデザインの改善、サービス認知の獲得、問い合わせの増加、採用募集の強化の4つです。リニューアル前のL社サイトには、以下の3つの課題がありました。

調査では、グランネットがヒアリングシートの準備を支援した上で、L社の希望に合わせてターゲットとなる取引先など複数社にアンケートを実施しました。

アンケート結果を集計・整理してサイト全体で伝えたいテーマを策定し、そのテーマにもとづいてサイトマップ、ページ設計、コンテンツを全面的に見直しました。結果として、簡易的なブランディングから取り組む案件になっています。

製品情報には、特徴や用途から製品を検索できる導線を設けました。各製品のページには配線板の断面図を載せ、製品ごとの特長を図で示しています。採用情報は、応募要項をはじめ求職者が知りたい情報へたどり着ける導線を網羅したページとして、自社サイト内に用意しました。さらに製品理解のハードルを下げるため、初心者向けの「配線板とは」と、有識者が読んでも物足りなさを感じない内容に配慮した「配線板の基礎知識」を分けて制作しています。

L社の事例のポイントは、顧客の声を根拠にサイトのテーマを決め、製品、採用、業界理解という目的ごとに導線を分けたことです。制作期間は1年でした。